新入社員育成について
新入社員年間育成カリキュラム例

チューター制度
新入社員が社会人としての基礎を築き上げ、社会・お客さま・組織において“選ばれる”人材になれるよう支援をする制度。チューターは、OJTを通じて、マネージャー、同僚とともに、新入社員が“選ばれる”人材となれるよう、対話による気づきと助言により、新入社員の精神的・人間的な成長を支援します。
主な育成・研修制度
各種研修プログラム(抜粋)
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01 | グループ共通入社時研修会・ベースメント研修
入社後、グループ共通で〈みずほ〉の社員として必要となるスタンスや行動様式、知識・スキル等の素地を作ります。また、ベースメント研修では総合金融パーソンとして必要なビジネスマナー、ビジネススキル、基礎知識等の習得をめざします。
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02 | グループ共通マネジメント研修
「マネージャーに期待される役割、人と組織を育てる行動軸、それに向けて必要な知識・スキルを明示し、研修プログラム(指名・応募・自己啓発)を提供します。
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03 | グローバル人材育成
公募制英語ビジネススキルトレーニング
英語力の強化のみならず、グローバルビジネスの場面で必要となるスキル(ディスカッション・異文化コミュニケーションなど)を身に着けるための研修を多数実施。
Global Leadership Program
各国政府機関、中央銀行出身者等である外国人留学生がチューターとして入るクラスで、他社の受講生と共に、戦略的経営、組織行動等の学習を通じて、グローバル業務・多国籍環境におけるリーダーシップに必要な知識・国際感覚を涵養することを目的とした全編英語の教育プログラム。
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04 | デジタルトランスフォーメーション(DXに向けた社員育成)
DXリテラシー向上
全社員向けに、〈みずほ〉社員として求められるDXリテラシーを習得できるよう、OFF-JT(動画視聴・テスト受検)を中心とした育成プログラムを提供します。
人材類型に応じたプログラム
DX領域でのスキルアップを望む社員向けには、OFF-JT(研修・ワークショップ等)とOJT(実案件での実践経験)等のレベルやキャリアに応じた育成プログラムを提供します。
自己啓発・
キャリア支援制度
みずほフィナンシャルグループでは、社員の自己研鑽を後押しするために「学び・資格ファンド」を開始しました。自ら必要な学びを自発的に探して行動する社員に集中投資をすることで、自立的なキャリアを支援します。
なお、社員一人あたり最大で年30万円+1資格あたり最大20万円が支給されます。
学びファンド
最大30万円
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語学学習支援
TOEIC・TOEFL(iBT)の受験者で一定の基準を満たした場合や各種語学セミナーの受講修了者に対し、補助金を支給します。
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資格取得支援
ファイナンシャルプランナーやプライベートバンカー、証券アナリスト、アクチュアリーなどの補助対象資格の取得に際し、補助金(資格維持費や書籍購入費用)を支給します。
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各種学校学費支援
補助対象の資格取得や業務上関連する学位取得を目的とした通学、ビジネススキル取得を目的とした指定口座の受講を支援します。
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通信教育受講費用
各種通信教育講座の講座修了者に対し、補助金を支給します。
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自己啓発・キャリア支援制度
自宅でも利用可能なグループ共通の教育ポータルサイトを導入。多くの社員が自己啓発に役立てています。
資格ファンド
1資格あたり最大20万円
資格報奨金
会社が推奨する
重要資格に合格したときに、
実費を超える報奨金を支給
1資格最大20万円
(資格毎に設定)
(例)
AFP:3万円 / CFP:10万円 /
証券アナリスト1次2次:各10万円
/ CFA:20万円 など
ジョブ公募制度
社員一人ひとりの主体的行動と成長を支援し、多様な人材の活躍実現に向けて社員の強みを活かし、能力開発やスキルを身につける機会を提供し、挑戦する社員を全力で支援するジョブ公募を実施しています。グループ横断で幅広い職務のなかから、自ら希望する職務に挑戦できる制度となっており、銀行・信託・証券を跨いださまざまな職務に応募できます。
ジョブチャレンジ
全職員を対象とし、キャリア自立を支援することを目的に会社からの募集が無くとも、自ら希望部署に挑戦できる「ジョブチャレンジ制度」を新設しました。キャリアシートを通じて、全ての事業領域・職務の中から希望する職務を選んで応募ができ、個人とビジネスそれぞれが成長する好循環をつくりだすことができます。
ジョブ公募・
ジョブチャレンジ
2024年度任用件数
438名
(前年比1.5倍)
利用者の声
グローバルビジネスを牽引する人材の育成
グローバルなフィールドにおいて、〈みずほ〉の認知度を高め、それぞれのマーケットに精通し、ビジネスを牽引できる人材の育成に取り組んでいます。日本採用社員を積極的に海外へ派遣し、海外の金融技術や高度な提案力を日本に還元するとともに、グローバルにおけるビジネスの強化を推進しています。加えて、外国語習得にかかる費用補助を行う制度を設けるなど、社員の自己研鑽も支援しています。
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